会長コラム2014年3月

 「療法士の病棟専従配置について」



 3月15日に日本理学療法士連盟青年部からの依頼で診療報酬改訂について講演させて頂きました。もちろん研究会会長の立場ではなく、 公益社団法人日本理学療法士協会の職能の責任者として依頼されたものですが、研究会会員の皆様にとっても重要な事なのでこちらにも書いておきます。

 講演は私の話す順番が厚生労働省の松木先生と半田理学療法士協会長の間でしたのでかなり緊張しましたが、頼まれた内容についてはお伝えできたと思います。
 2月号にも書きましたが、病棟専従配置という新しい療法士の働き方が今回の改定で認められました。主にはその過程やいきさつについてお話ししました。

 体制強化加算にしては点数が・・と言われる方もいますが、今回の亜急性期病棟へのテコ入れ改定の中では点数以上の大きな意味があります。
7:1および10:1看護の基準が厳しくなり、平均在院日数や自宅復帰率が厳しく問われます。
 療法士が病棟に配置されることによってこれらに好影響が与えられれば経営者にとっても、療法士の将来の職域にとってもとても重要な意味を持つ「体制強化加算」なのです。
ですから是非、若い療法士ではなく経験を積んだ、そしてクリニカルリーズニング能力や社会復帰の予後予測能力の高い療法士に現場に入って成果を挙げて欲しいものです。

 厚生労働省の方からも「育てて欲しい」と言われています。会員の方々のご協力をよろしくお願い致します。

 



日本ボバース研究会 会長   伊藤 克浩
 

平成26年3月31日

   
 


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